セルフスターターであること、すなわち自発的であることです。新卒者の場合も、上長からの指示を待つのではなく、自ら提案し、指示を仰ぎ、業務を遂行していく姿勢と行動力が求められます。

経験者の方は、Web上の募集要項募集職種をご参照の上、応募書類をメールでお送りください。新卒の方は、Web上にて募集要項を掲載しますので、内容をご確認の上、ご応募ください。

書類選考の後、面接が複数回あります。新卒の方は、それに加え、筆記試験も受けて頂きます。

ご自身で個人的にコンタクトをとって頂くことは自由ですが、弊社よりＯＢ、OGのご紹介は個人情報保護のため、すべてお断りさせていただいています。

アップルで何をやりたいのか？それはなぜなのか？ということをストレートにお聞きします。経験者の方の場合には、過去のキャリアの内容と実績についてもお聞きします。

職種によっては経験者採用が中心になりますが、新卒として採用した社員が各方面で活躍していることを受け、現在は積極的に新卒を採用しています。

新卒として入社した留学生が、数多く活躍しています。ホームページ上の新卒採用の募集要項を参照いただき、ご応募ください。卒業時期に合わせ、秋にも選考会を行なっています。入社時期も4月に限定せず、卒業時期に合わせて選んでいただけます。

アップルでは仕事や待遇において男女の別はまったくないため、特定の分野というものはありません。どの分野であれ責任ある立場で活躍しています。

中途採用の場合は、職種別採用を行っていますので、あらかじめ決まっているケースがほとんどです。新卒の方の場合は、営業職で採用しています。営業部内における配属は、希望や学生時代の専攻内容を考慮しながら、決定します。
勤務地については、営業職の場合は全国各地への転勤の可能性があります。また中途採用における技術職の一部で、地方採用もあります。

職種によってはかなりの知識が要求される場合があります。仕事では一般的にMacintoshを使っていただきますが、ユーザインタフェースの優れたパソコンですので、他の機種を使える方であればすぐにマスターできます。

職種によって頻度は異なります。

ジョブ・ポスティングという制度があります。イントラネット上に社内の求人情報が掲示されており、応募することができます。

アップルには「教育とは自ら行うもの」というポリシーがあります。手とり足とり教えるような研修制度はありませんが、自己啓発に基づきスキルアップを図るための各種の教育・支援システムが用意されています。

入社後、配属されるまでの入社時研修においては、会社のビジョンやテクノロジーに関して、また各部署の役割や機能を学びます。その後、各部署でのOJT（On the Job Traning）を通して「セルフスタータ」として活躍するための心構えを養います。中途採用の方は、入社したその日からOJTとなりますが、会社の基本的な情報についてのオリエンテーションは別途行います。

人事考課制度により、年に1回、直属の上司と面談をします。ここでは前回たてた目標に対する達成度をを確認するとともに、今後の目標を設定したり、スキルやキャリアを伸ばすためのアドバイスが与えられます。

いくつかありますが、その中でも際立っているのは「階級の少ないフラットな組織」であることです。業務を遂行するにあたり、承認を取らなければならない階層が少ないということは、個人に任されている権限の範囲が大きいということです。同時に提案する企画には、高い質を求められます。また「セルフスタータ」の集団であることも特徴的なな点です。すべての社員は、何をやるべきなのか、何が必要なのか、自分で企画し行動しています。ここでは待っていても何も起こりません。

自由です。自分が最も働きやすい服装を選べます。ただしお客様に会うときはスーツにするなど、自己判断でTPOに配慮していただきます。

オフィス内には、緑や絵画などを多数配して、快適で創造的な環境な環境づくりを心がけています。またお互いにコミュニケーションを取り易い環境を実現するべく、レイアウトに工夫しています。（オフィスツアーへ）

業界の一般的な水準と個人の評価、この2つによって決定されます。ちなみに前者について言えば、アップルでは常に業界水準を上回る給与を目指しています。後者は、一人ひとりに対して設定されている仕事の目標をどの程度達成したかという評価です。

外資系だと、こうしたことがおろそかになっているのではと心配される方もいるかもしれませんが、各種保険への加入をはじめとした福利厚生に力を入れています。

あえて言えば、将来の夢があり、やりたいことを明確に持っている人たちです。それがアップルのビジョンとどこかで重なり、お互いが引き寄せ合う、と言えるでしょう。

アップルでは、細かい規則を定めるのではなく、基本となる考え方やガイドラインを提示します。社員はガイドラインを元に、責任と自覚のもと正しい判断を下す事が期待されています。

「企業行動基準」に定められています。ただし細かい規則ではなく、基本となる考え方について書かれたものです。