XRPのリアルタイムチャート

XRP(リップル)の概要

XRP（リップル）とは？仕組みや将来性を解説

XRP（リップル）は当初リップル社によって発行された暗号資産であり、日本国内では一般的に「リップル」と呼ばれています。

XRP（リップル）は国際送金に特化した暗号資産プロジェクトであり、すでに大企業や金融機関が利用しているため、将来性にも期待できる暗号資産です。

本記事では、XRP（リップル）に関する以下の項目を解説しています。

XRP（リップル）について気になる方は、参考にしてください。

XRP（リップル）はどのような暗号資産？

XRP（リップル）とは、2012年リップル社によって開発された暗号資産です。送金する際の速度が速く、手数料も安いため、国際送金に優れています。

ここでは、XRP（リップル）の特徴について以下3つを解説します。

• 国際送金に強みのある暗号資産
• リップル社が中央的な管理者
• 発行枚数は1,000億枚

国際送金に強みのある暗号資産

XRP（リップル）の目的は、現行の国際送金システムである「SWIFT」の抱える課題を、ブロックチェーン技術を活用して解決することです。

SWIFTの抱えている問題は、送金時間の長さと手数料の高さであり、解決できると国際送金はより使いやすくなります。

ビットコインも、SWIFTと比較すると送金速度は速いです。しかしリップルの方が送金機能は優れているため、暗号資産と比較しても差別化を図れています。　

具体的にXRP（リップル）とSWIFT、ビットコインでは送金速度や手数料にどの程度差が出るのか、下表で確認してみましょう。

参考：bitcoin「よくある質問」WISE「SWIFTでの入金について」XRP LEDGER「概要」

数値を見ると、XRP（リップル）は他の国際送金システムよりも機能性が優れているとわかります。今まで数日かかっていた国際送金を数秒でできるのが、XRP（リップル）の強みです。

リップル社が中央管理者

XRP（リップル）はリップル社が運営（現在はXRP Ledger上で運用）しており、中央管理者が存在する暗号資産です。通貨の正式名称はリップルではなくエックスアールピーであるため混同しないようにしましょう。

※本記事ではXRP（リップル）と表記します。　

暗号資産のなかでも知名度の高いビットコインは、誰もが平等に扱える通貨を目指しているため、管理者のいない分散型システムが評価されています。

一方でXRP（リップル）は既存の金融機関とも連携する必要があるため、舵を取る中央管理者が必要です。

XRP（リップル）はリップル社が中央管理者として存在しており、ビットコインの分散型とは異なる特徴をもっています。国際送金を改善する目的からすると適切なシステムといえるでしょう。

発行枚数は1,000億枚

XRP（リップル）の発行枚数は1,000億枚と定められており、発行上限の決まっている主要な暗号資産と比較すると数量が多い傾向にあります。

下表で主な暗号資産の発行枚数を比較してみましょう。

参考：CoinMarketCap「暗号資産時価総額上位100」

XRP（リップル）の発行枚数が多い理由としては、国際送金システムとしての利用を想定しており、大量の取引を処理するために必要だからです。

たとえば、世界中の銀行や金融機関がXRP（リップル）を利用して国際送金を行う場合、1,000億枚という大量の通貨があることでスムーズに取引できます。

XRP（リップル）は他の暗号資産よりも発行枚数が多い一方、国際送金の目的には必要であるため適切な枚数といえます。

XRP（リップル）の仕組み

XRP（リップル）の投資を検討する前に仕組みについて理解しておきましょう。ここでは、XRP（リップル）の仕組みについて以下3つを解説します。

• 中央集権的に管理されている
• XRP Ledgerを採用している
• マイニングは採用されていない

中央集権的に管理されている

XRP（リップル）は、当初はリップル社によって発行されました。しかし、現在はXRP Ledger（エックスアールピーレジャー）上で独立して運用されています。ただ、発行枚数の多くをリップル社が保有しているため、中央集権的な側面をもっています。

中央集権的な仕組みを採用している場合のメリットは、以下のとおりです。

• 意思決定と開発が速い
• システムの安定性が向上する
• 大手機関投資家や大企業と連携しやすい

中央管理者が存在すると、システムの更新や新機能の追加をする際、スムーズにプランを実行できます。また、何かしら問題が発生しても対応しやすいため、システムを安定させやすくなる点もメリットです。

さらに、XRP（リップル）は国際送金としての役割を担う目的があるため、大手機関投資家や大企業と連携しやすいのも利点といえます。

ただし、暗号資産の多くで採用されている「非中央集権性」ではないため、XRP（リップル）に投資する際は、特徴を理解したうえで投資する必要があります。

XRP Ledgerを採用している

XRP（リップル）は、XRP Ledgerと呼ばれる独自の分散型パブリックブロックチェーン※を採用しています。

※ネット上に公開されている台帳システム

XRP Ledgerの主な特徴は以下のとおりです。

• 取引記録が公開されており、誰でも確認できる
• 1秒間に1,500件以上の取引を処理できる
• 取引手数料が安い
• 消費電力が低い

XRP（リップル）は、XRP Ledgerの採用により、速くて低コストな取引を実現し、現行の金融システムの問題を解決しようとしています。

マイニングは採用されていない

XRP（リップル）は、ビットコインやライトコインなどに採用されているマイニング（採掘）の仕組みを省いているため、取引の高速処理と低コスト化を実現しています。

XRP（リップル）がマイニングを採用していない具体的な理由は、以下のとおりです。

• マイニングによる承認プロセスがないため、取引の確定が速い
• 大規模な計算処理が不要なため、環境への負荷が小さい
• マイニング報酬がないため、取引手数料を抑えられる
• 発行済みの数量が固定されているため、インフレーションリスク※を抑えられる

※市場に流通する数量が増えすぎると、相対的に通貨の価値が下がる

XRP（リップル）は、高性能なブロックチェーンである「XRP Ledger」によりマイニング作業を必要としないため、一度の取引承認にかかる時間を短縮でき、手数料も抑えられます。

XRP（リップル）は、マイニングを採用していないからこそ、処理速度が求められる国際送金に対応できるのです。

マイニングの詳しい内容につきましては、以下の記事も参考にしてください。

https://bitbank.cc/knowledge/column/article/kyokasho-mining

XRP（リップル）と他の暗号資産を比較

XRP（リップル）は他の暗号資産と違いどのような特徴があるのか、主要通貨のビットコイン、イーサリアムと比較してみましょう。

それぞれの特徴は下表のとおりです。

※1：自動契約システム

※2：ブロックチェーンを活用したアプリ開発機能

XRP（リップル）は、国際送金や決済システムに特化しているのが特徴です。ビットコインは初の暗号資産であり投資対象としての価値が高く、イーサリアムはブロックチェーンの活用によるアプリ開発を得意としています。

各暗号資産の特徴を理解したうえで、投資対象を選択しましょう。

ビットコインとリップルの違いにつきましては、以下の記事も参考にしてください。

https://bitbank.cc/knowledge/column/article/bitbankplus-column-btc-xrp

XRP（リップル）の価格推移とチャート

XRP（リップル）のこれまでの価格推移とチャートを紹介します。ここで紹介するXRP（リップル）の価格推移とチャートは以下3つです。

• 過去10年間の価格推移
• 2022年の価格推移
• 2023～2024年の価格推移

過去10年間の価格推移

XRP（リップル）は2012年に誕生した暗号資産で、当初の価格は1XRPあたり0.01ドル以下でした。過去10年は、以下のような価格推移をたどっています。

2018年の急騰時にXRP（リップル）の価格は30倍程度になったため、投資をしたことがない層からも注目を集めました。一方で、1年後の2019年には、価格が0.3ドルを割り込み10分の1程度になっています。

さらに2020年12月には、米国証券取引委員会（SEC）からの訴訟を受け、0.6ドル付近で推移していた価格は、0.2ドル付近まで下落しました。

SECから訴訟された理由は、XRP（リップル）は証券としての側面があるにもかかわらず、暗号資産として販売していたためです。SECとの訴訟問題は長期化し、2024年8月現在でも価格に影響を与えています。

2022年の価格推移

2022年のXRP（リップル）価格は、以下のような要因により変動しました。

• 暗号資産市場全体の下落傾向
• 米証券取引委員会（SEC）との訴訟の進展
• マクロ経済環境の変化（インフレ、金利上昇など）

年初には0.8ドル前後だった価格が、年末には0.3ドル台まで下落しました。下落の要因は、SECとの訴訟の長期化や、暗号資産市場全体の停滞が影響していると考えられます。

2023～2024年の価格推移

2023年から2024年にかけて、XRP（リップル）の価格は以下のような要因で推移しました。

2023年7月13日にSECとの裁判が一部勝訴となり、XRP（リップル）の価格は急騰しました。あくまで一部勝訴であり、価格は1ヶ月程度で下落し、再び0.4ドル付近に戻ります。

2024年8月8日に、SECとの裁判に決着がつきます。結果的にリップル社は、制裁金1億2500万ドルの支払いを命じられたものの、SECが求めていた約20億ドルを大きく下回ったため、勝利と判断され価格は上昇しました。

現在は暗号資産市場全体が低迷しており、XRP（リップル）の価格も一時的な上昇にとどまっています。しかし、再び暗号資産界隈が盛り上がった際には、価格が高騰する可能性はあるため注目しておきましょう。

XRP（リップル）を利用して運用しているサービス

リップル社は、XRP（リップル）を基盤技術として活用しつつ、金融機関向けにサービスを提供しています。ここでは、XRP（リップル）を活用しているサービスについて以下3つを紹介します。

• xCurrent
• xRapid
• xVia

xCurrent

xCurrent（エックスカレント）は、リップル社のメインサービスで、銀行間の国際送金をより効率的に行う目的があります。

たとえば、現状では日本の銀行からアメリカの銀行へ送金する場合は、3〜5日程度かかります。一方でxCurrentは数秒で送金可能です。

xCurrentの導入により、銀行は国際送金サービスの品質を向上させ、顧客満足度を高められるため、結果として導入企業の収益アップも期待できます。

xRapid（On Demand Liquidity）

xRapid（エックスラピッド）は、XRP（リップル）を「ブリッジ通貨」として使用するサービスです。ブリッジ通貨とは、異なる通貨間の取引を仲介する役割がある通貨で「橋渡し役」を意味します。

たとえば、メキシコペソとフィリピンペソは、直接交換することが難しいとされる暗号資産です。しかし、xRapidを利用すると数秒で交換できるため、より経済活動を活発化させられます。

xRapidはブリッジ通貨として、今まで直接送金が困難だった国や地域への送金が容易になるのがメリットです。

＊xCurrentとxRapidは2019年にRippleNetというプラットフォームに統合。

xVia

xVia（エックスヴィア）は、中小規模の金融機関や企業が国際送金を利用しやすくするためのAPIサービスです。APIとは、異なるソフトウェアやシステム同士が情報をやりとりするためのシステムです。

xViaを使うと複雑な仕組みを理解しなくても、リップル社のネットワークを利用した送金ができます。

たとえば、日本の輸入会社が中国の取引先に代金を支払う場合、xViaを使うと、複雑な手続きや高額な手数料なしに簡単かつ迅速に送金できます。

xViaの導入により、これまで国際送金の利用が難しかった中小規模の金融機関や企業も、世界中の企業と簡単に取引できるようになるのがメリットです。

XRP（リップル）の将来性に期待できる理由

XRP（リップル）は国際送金としてすでに実用性があるため、将来性に期待されています。

ここでは、XRP（リップル）の将来性に期待されている4つの理由について見ていきましょう。

• 国際送金ネットワークとしての役割がある
• 金融機関と連携している
• 実用化が進んでいる
• 発行枚数が上限に達している

リップルの今後につきましては、以下の記事も参考にしてください。

https://bitbank.cc/knowledge/column/article/bitbankplus-column-ripplesfuture

国際送金ネットワークとしての役割がある

XRP（リップル）は従来の国際送金システムと比較して、取引速度が速く、送金コストが安いため将来性を期待されています。

XRP（リップル）が従来の国際送金システムより優れている点は、以下のとおりです。

• 送金が数秒で完了する
• 直接取引が困難な通貨間でも送金できる
• 送金手数料を抑えられる

たとえば、日本から海外への送金を考えてみましょう。

従来の銀行送金では手数料が数千円かかり、送金完了まで数日を必要としました。しかし、XRP（リップル）を使用すると、数円の手数料で数秒以内に送金が完了します。

XRP（リップル）の普及が進むと、グローバルな商取引や海外在住の家族への送金なども今まで以上に容易になるため、将来性があるとされているのです。

金融機関と連携している

XRP（リップル）を開発したリップル社は、すでに金融機関と提携関係を築いているため、将来的にも採用ケースが広がると予想されています。

リップル社の主な提携先は以下のとおりです。

たとえば、サンタンデール銀行は、リップル社の技術を活用した国際送金アプリ「One Pay FX」を導入しています。

XRP（リップル）は単に投資対象としてだけでなく、金融システムとして活用されている点も将来性に期待できる理由です。

実用化が進んでいる

XRP（リップル）は、すでに実用化が進んでいるため、将来的に企業や金融機関からの採用が増える可能性はあります。

実際にXRP（リップル）の主な実用例を以下で確認しましょう。

XRP（リップル）は国際送金サービスとしても利用され、ブリッジ通貨としての役割も担っており、活躍の場が広いです。

実用化にいたっていない暗号資産があるなかで、XRP（リップル）はすでに企業も利用しているため、将来性があると判断されています。

発行枚数が上限に達している

XRP（リップル）の発行枚数は、すでに上限である1,000億XRPに達しているため、価格の面でも将来的に期待できます。理由として、発行枚数に上限がある場合、需要が上回りやすいためです。

たとえば、ビットコインは現在も新しいコインが発行され続けており、2140年頃に上限の2,100万枚に達する予定です。一方、XRP（リップル）はすべての枚数が発行済みであり、希少性が保たれるため、価格が上昇しやすくなります。

XRP（リップル）はすでに発行上限に達しており、価格が上昇しやすい特徴も期待されている理由のひとつです。

XRP（リップル）に投資する際の注意点

XRP（リップル）は実用性が高く将来性に期待できる暗号資産ですが、注意点もあります。

ここでは、XRP（リップル）に投資する際の注意点について以下4つを解説します。

• リップル社がXRP（リップル）の一部を保有している
• 価格変動が大きい
• SECとの訴訟問題が長期化している
• 競合している暗号資産がある

リップル社がXRPの一部を保有している

リップル社は、発行されたXRP（リップル）の一部を保有しており、大量売却による価格下落のリスクがあります。

リップル社は2020年の時点で、発行上限の50％である約500億XRPを保有していました。発行枚数が上限に達しており、価格が上がりやすい環境でも、ひとつの団体が半数を保有していては悪影響が出かねません。

そのため、XRP（リップル）への投資を検討する際は、リップル社の動向に注意して行いましょう。

ただし、リップル社は2023年には保有XRPを約300億XRPまで減少させているため、少しずつ損失リスクは減少しています。

価格変動が大きい

XRP（リップル）は法定通貨と比較すると価格変動が大きくなります。

たとえば、2023年7月にSECとの裁判結果を受けて、XRP（リップル）の価格は一日で約2倍に上昇しました。投資対象としてハイリターンは魅力的な一方で、送金目的として考えるとリスクが高くなります。

XRP（リップル）の国際送金の用途に注目した場合は、ステーブルコイン※のように一定価格で推移した方が実用性は上がります。

※法定通貨や商品の価格に連動する暗号資産

XRP（リップル）の価格変動の大きさを考慮して、投資するか判断するようにしましょう。

ステーブルコインの詳しい内容につきましては、以下の記事も参考にしてください。

https://bitbank.cc/knowledge/column/article/bitbankplus-column-stablecoin

SECとの訴訟問題が長期化している

リップル社の問題として、米国証券取引委員会（SEC）との訴訟問題が挙げられます。SECとの裁判結果次第では、XRP（リップル）が上場廃止になる可能性もあるためです。

実際、XRP（リップル）はSECに訴訟されて以降価格が低迷し、一部勝訴の報道が出たときは高騰したため、裁判の結果は常に相場へ反映されていることがわかります。

XRP（リップル）はSECとの訴訟問題以降、最高値を更新できていないため、長期化している裁判の動向に注意して投資を行いましょう。

競合している暗号資産がある

XRP（リップル）は国際送金や決済システムの先駆的な存在である一方で、同様の機能をもつ暗号資産も存在します。競合の存在は、XRP（リップル）の市場シェアや将来の成長に影響を与える可能性があるため要注意です。

具体的には、以下の暗号資産がXRP（リップル）と競合しています。

いずれも送金速度や手数料に優れている暗号資産であり、とくにステラルーメンは、IBMと提携して国際送金システムを開発しているためXRP（リップル）と競合する可能性があります。

XRP（リップル）への投資を検討する場合は、競合暗号資産の動向も影響するため、企業との提携状況や採用事例などを比較検討しておきましょう。

XRP（リップル）の始め方

XRP（リップル）の購入方法は以下の手順で簡単に実施できます。

ここでは、XRP（リップル）を始める手順について以下3つを確認しましょう。

1. 取引所に口座を開設
2. 日本円を口座に入金
3. XRP（リップル）を購入

1.取引所に口座を開設

まずは、以下の手順で口座を開設しましょう。

1. メールアドレスを入力
2. アドレスに送られたリンク先にアクセスし仮登録
3. 必要事項を入力
4. 契約締結前交付書面に同意後、ボックスにチェックをいれて「利用開始ボタン」をタップ
5. 携帯電話番号でSMS認証設定
6. 二段階認証設定で完了

口座開設時には本人確認書類が必要です。「マイナンバーカード」「運転免許証」など、写真の付いた本人確認証を用意しましょう。画面の案内どおりに口座開設を進めれば、数分で完了します。

2.日本円を口座に入金

口座開設が終了したあとは、以下の手順で日本円を取引口座に入金します。

1. メニューをタップ
2. メニューの「入金」をタップ
3. 表示されたページ内で、「JPY日本円」をタップ
4. 振込先銀行を確認し入金

3.XRP（リップル）を購入

日本円を口座に入金したあとは、パソコンまたはスマホでXRP（リップル）を購入できます。

暗号資産の購入場所は、販売所と取引所の2種類です。投資初心者の方には、売買がシンプルな販売所での購入をおすすめします。

リップルの買い方につきましては、以下の記事も参考にしてください。

https://bitbank.cc/knowledge/column/article/bitbankpuls-column-xrp

XRP（リップル）についてよくある質問

最後に、XRP（リップル）についてよくある質問を2つ紹介します。

• XRP（リップル）が100万円になる可能性はありますか？
• XRP（リップル）が裁判に勝ったらいくらになりますか？

XRP（リップル）が100万円になる可能性はありますか？

XRP（リップル）が100万円（約7,000ドル）になる可能性は、2024年8月現在の85円から約1,000倍と考えると現実的ではありません。

また、XRP（リップル）の価格が100万円になった場合、時価総額は約100兆ドルとなり、世界のGDP総額を超えてしまいます。

参考：GLOBALNOTE「世界の名目GDP 国別ランキング・推移（IMF）」

そのため、価格や時価総額から考えると、XRP（リップル）が100万円になる可能性は低いといえるでしょう。

XRP（リップル）が裁判に勝ったらいくらになりますか？

XRP（リップル）がSECとの裁判で勝訴した場合の正確な価格を予測するのは困難であるため、これまでの価格を目安に検討するのがよいでしょう。

たとえば以下のような価格が考えられます。

XRP（リップル）がSECとの裁判に完全勝訴した場合は、一部勝訴時と同様に、少なからず価格に影響は出るでしょう。

ただし、XRP（リップル）に投資する際は、裁判だけでなく実用性や市場動向などの材料を集めたうえで判断しましょう。

XRP（リップル）を国内暗号資産取引所で始めてみよう

XRP（リップル）は、リップル社が開発した国際送金に特化した暗号資産です。送金速度が速く手数料も安いため、すでに金融機関と提携して実用化されています。

2024年8月現在、XRP（リップル）の価格は低迷しています。しかし、企業も国際送金システムとして採用しているため、将来性がある暗号資産です。

XRP（リップル）はほとんどの国内取引所で取り扱いがあるため、価格が低迷しているうちに購入したい方は、口座開設をして取引を始めてみましょう。